採用用語集

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採用担当者として知っておきたい用語をご紹介いたします。
新しく採用を担当することになった方は、ぜひチェックしてみてください。

INDEX

採用方針設計
採用手法の種類
新卒採用マーケティング
採用媒体
労務関連
教育・研修・評価
その他人事用語

採用方針設計
SWOT分析	自社の外部環境と内部環境を強み (Strengths)、弱み (Weaknesses)、機会 (Opportunities)、脅威 (Threats) の4つのカテゴリーで要因分析し、事業環境変化に対応した経営資源の最適化を図る分析方法。マーケティングで用いられることの多いフレームワークだが、人事戦略の立案にも応用可能。
インナーブランディング	社員に企業の理念やビジョンを認知してもらうために行う取り組み。社員に経営理念や企業ブランドの価値を理解を促し、会社と社員の意識を統一させることで企業価値を高めていく。
カルチャーフィット	応募者の価値観が自社の社風にどのくらい合っているかを見極めること。社員の定着率を高めるために重要となる指標。
ジョブディスクリプション	職務記述書。募集要項よりも詳細に、職務内容や目的、求められるスキルなどを記述。
ペルソナ	採用方針を設計する際に重要となる「自社の求める人物像」。ターゲットとは異なり、より詳細な情報を想定することで、入社後のミスマッチによる早期離職を防ぐことを目的とする。
採用マーケティング	採用ターゲットのニーズに先立ち、雇用主が採用ターゲットが真に求めるワークプレイス（オフィス環境、キャリア提示（ポジション）、人事制度、人材開発）を創造する戦略/戦術。
母集団形成	自社の選考を受ける候補者を集めること。応募段階で自社の社風に合わない人材、求めるスキルに至らない人材をスクリーニングする。
要員計画	経営方針や事業計画に基づき、人材採用や人材育成、人材配置などを検討する戦略・計画のこと。
採用手法の種類
RPO	【Recruitment Process Outsourcing】採用に関する業務を外部の企業が代行して行うサービス。
アルムナイ	【alumni】英語で「卒業生」「同窓生」の意。人事では、自社を退職したOB、OGを再雇用する制度を「アルムナイ採用」という。
インフルエンサー採用	Twitter（X）、Instagram、Facebookなど、SNSでの発信力があるインフルエンサーを積極的に採用し、自社ブランドイメージの向上やSNS戦略立案につなげること。
オウンドメディアリクルーティング	【Owned Media Recruiting】採用したい人材に対して自社主体で直接メッセージを発信し、共感を喚起することで採用につなげていく能動的リクルーティング手法のこと。
カジュアル面談	採用選考で行われる面接とは別に、対面やオンライン、電話などで、企業と参加者がリラックスしながら情報交換を行う場のこと。
コンピテンシー面接	コンピテンシーとは優れた成果を創出する個人の能力・行動特性のこと。コンピテンシー面接は人材の行動や考え方、特性を見極め、自社での活躍を予測する面接手法。「適性面接」とも言う。
ジョブ型雇用（ジョブ型採用）	従業員に対して職務内容を明確に定義して雇用契約を結び、労働時間ではなく職務や役割で評価する雇用システム。
スクラム採用	人事部門主体ではなく全社員が一丸となって取り組む採用方式で、「採用担当者だけではリーチすることができなかった層」にアプローチできるというメリットがある。
ソー活	TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを活用した就職活動。求職者が自らの経歴を、企業が採用情報をそれぞれソーシャルメディアに掲載した上で、コメント機能などを用いて双方向コミュニケーションを図る。
ソーシャルリクルーティング	Facebook、X（旧Twitter）、Instagram などを採用に活用していく手法。
ダイレクトリクルーティング	企業が直接求職者にアプローチする手法。
トライアル雇用	職業経験の不足などから就職が困難な求職者等を原則３か月間試行雇用することにより、その適性や能力を見極め、期間の定めのない雇用への移行のきっかけとすることを目的とした制度
ポテンシャル採用	スキルや経験ではなく、求職者が持つ可能性や潜在能力を評価基準とする採用方法。主に新卒や第二新卒が対象。
メンバーシップ型雇用	職務や勤務地を限定することなく新卒で正社員を一括採用し、長期にわたって雇用する雇用システム。
リファラル採用	リファラル（referral）は、「推薦」や「紹介」という意味。自社の従業員や社外の取引先などから候補者を紹介してもらう採用活動のこと。
縁故採用	求職者の入社を前提とした、経営層や社員の紹介による採用。（リファラル採用のようにカルチャーマッチやスキルマッチが曖昧なケースも）
通年採用	新卒一括採用の一方で、年間を通して採用を行うこと。春や夏では帰国が間に合わない留学生経験者や、既卒者を採用できることが特徴。
非正規雇用	パートタイマー、アルバイト、契約社員、派遣社員など、正規雇用（正社員）以外の雇用形態。
新卒採用マーケティング
インターンシップ	学生が就業前に企業などで「就業体験」をすること。学生側・企業側のどちらにもメリットがあり、インターンシップを受け入れる企業は増加している。
オウンドメディア	企業自らが所有し、情報発信する媒体のこと。自社のウェブサイト、ブログ、SNSなども含まれる。
ガクチカ	「学生時代に力を入れたこと」を略した若者言葉。
リクルーター	学生や求職者と直接コミュニケーションを取り、採用活動を成功につなげるための支援を行う人のこと。出身校のOB・OGとして後輩の相談に乗ったり、企業説明会の連絡やフォローをしたりすることで、候補者の母集団を形成していく。
学校訪問	主に新卒採用において、企業が大学・高専・高校などとコネクションをつくるためのアプローチ方法。キャリアセンターや就職担当者に対し、自社の求人情報やアピールポイントを紹介する。
内定者フォロー	内定辞退を未然に防ぐため、内定者と定期的に連絡をとることで不安を払拭し、入社意欲を高めさせるコミュニケーションのこと。
大卒求人倍率	リクルートワークス研究所が毎年4月末から5月連休明けの頃に発表する翌年の倍率のこと。来春2024年3月卒業予定の大学生・大学院生対象の大卒求人倍率は1.71倍と、2023年卒の1.58倍より0.13ポイント上昇。
採用媒体
AMBI（アンビ）	20～30代の若手ハイクラス向けに特化した転職支援サイト。登録者の97％が34歳以下（2023年6月時点）。年収400万円以上の人でなければ登録不可。企業側にも掲載できる求人を年収400万円以上に限定。アプリゲームのように気軽に利用できる仕組みが若手に人気。会員数は2023年6月に100万人を突破。　＜エン・ジャパン株式会社＞
doda（デューダ）	求人サイトとしてだけでなく人材紹介サービスも提供。IT・モノづくりエンジニアの採用に強い。　＜パーソルキャリア株式会社＞
Indeed（インディード）	GoogleやYahoo!などと同じようにネット上の情報を集めて表示する、求人情報専門の検索エンジン　＜株式会社リクルート＞
LabBase（ラボベース）	これまで培ってきた多くの研究室データベースにより、他採用媒体に登録していない学生が多数登録する、理系学生に特化したダイレクトリクルーティングサービス。理系学生の母集団形成に活用できる。　＜株式会社LabBase＞
あさがくナビ	日本最大級の合同企業セミナー「就職博」を仙台・東京・名古屋・大阪・京都・九州の6大都市をはじめとする主要都市で開催　＜株式会社学情＞
エン転職	日本最大級の会員数を誇り、登録者数は1000万人以上。　＜エン・ジャパン株式会社＞
オファーボックス	企業側から求人のオファーが届くスカウト型の就活サイト＜株式会社 i-plug＞
ジョブカフェ	都道府県が主体となって設置している、若者の就職支援を行う施設のこと。正式名称は「若年者のためのワンストップサービスセンター」。一方、.ハローワークは年齢制限がなく、国によって運営されており、正式には「公共職業安定所」と呼ばれる。
ビズリーチ	国内最大級のハイクラス転職サイト。経営幹部・管理職・専門職・グローバル人材などの即戦力人材データベースを直接検索可能。　＜株式会社ビズリーチ＞
マイナビ新卒	登録学生から「最も利用された就職情報サイト」「就職アプリ利用率」「就職イベント満足度」の3項目で1位を獲得。　＜株式会社マイナビ＞
リクナビNEXT	会員数は約1000万人、掲載企業の従業員規模は100名以下が6割以上、中小企業が中心。　＜株式会社リクルート＞
リクナビ新卒	学生の9割が登録。就職活動・採用活動をラクにする無料機能が充実。　＜株式会社リクルート＞
リクルートエージェント	日本最大級の転職エージェントサービス。人材を求める企業と転職を考える個人を結ぶ事業を展開。　＜株式会社リクルート＞
労務関連
2025年問題	2025年に約800万人の「団塊の世代」が後期高齢者（75歳以上）となることで、国民の5人に1人が後期高齢者という超高齢化社会を迎え、社会保障費の急増や若年層の従業員不足などが見込まれる社会問題。
65歳定年制	65歳までの雇用確保（義務）に加え、65歳から70歳までの就業機会を確保するため、高年齢者就業確保措置として、以下のいずれかの措置を講ずる努力義務を新設。（高年齢者雇用安定法/令和3年4月1日施行）
えるぼし、プラチナえるぼし	厚生労働大臣が定める認定マーク。女性の活躍が進んでいる企業として、企業イメージの向上や優秀な人材の確保に活用することができる。
トモニン	「仕事と介護を両立できる職場環境」の整備促進のためのシンボルマーク。企業が介護離職を未然に防止するため、仕事と介護を両立できる職場環境の整備促進に取り組むことを示す。
フレックスタイム制	労働者自身が日々の労働時間の長さあるいは労働時間の配置（始業及び終業の時刻）を決定することができる制度。1日の労働時間帯を、労働者が必ず労働しなければならない時間帯（コアタイム）と、労働者がその選択により労働することができる時間帯（フレキシブルタイム）とに分けて実施するのが一般的。
マタハラ	妊娠・出産・育児に関して、女性労働者が職場で受ける不当な取扱いや嫌がらせのこと。マタニティハラスメントの略。
改正労働契約法	有期契約労働者の中でも、長年にわたり反復更新している労働者の期間満了による雇止めの不安を解消するための法律。
裁量労働制	日本の労働法制で採用されている労働者が雇用者と結ぶ労働形態の一種。労働時間と成果・業績が必ずしも連動しない職種において適用され、あらかじめ労使間で定めた時間分を労働時間とみなして賃金を払う形態。労働基準法の定めるみなし労働時間制のひとつとして位置づけられている。
試用期間	人材を採用する際に、社員としての適性や能力を評価判断するために設けられる期間のこと。入社後1カ月～半年が一般的。
同一労働同一賃金	同一企業・団体におけるいわゆる正規雇用労働者（無期雇用フルタイム労働者）と非正規雇用労働者（有期雇用労働者、パートタイム労働者、派遣労働者）との間の不合理な待遇差の解消を目指すもの。※パートタイム・有期雇用労働法（2021年４月１日より全面施行）、労働者派遣法(2020年４月１より施行）
標準報酬月額	従業員の月々の給料を一定の幅（等級）に区分し、等級に該当する金額のこと。従業員の健康保険料と厚生年金保険料を算定する際の基準となる。
有効求人倍率	有効求職者数に対する有効求人数の割合。倍率が1を上回れば求職者の数よりも求人を出している企業の数が多く、下回れば求職者の数の方が多いことを示す。
離職率	一定期間を定め、その期間内にどれだけの社員が離職したかを表す指標。離職率＝設定した期間の離職者数÷期首あるいは前期末の常用従業員数×100で計算。
教育・研修・評価
eラーニング	情報技術を用いて行う学習・研修のこと。インターネットを利用して、パソコンやタブレット、スマートフォンを使って受講者が時間や場所を問わずにいつでも好きなときに自分のペースで学習できる点が特徴。
OJT	【On the Job Training】職場で実務をさせることで行う従業員の職業教育のこと。実務経験豊富な上司や先輩が、若手や後輩に知識やスキルを指導する。
オン・ボーディング	航空機や船に乗るという意味の「on board（オンボード）」から生まれた造語で、中途入社者を含めた新入社員を早期に戦力化するための施策のこと。入社後に起きやすい早期離職を防ぎ、新しい仲間の順応を促進する取り組みを指す。
キャリア・コンサルタント	企業、需給調整機関（ハローワーク等）、教育機関、若者自立支援機関など幅広い分野で「キャリアコンサルティング」を行う国家資格保有者。
キャリアパス	経営学用語の一つで、企業などの組織内においてキャリアを積み重ねていくために必要な過程や道筋を示すもの。
コーチング	指導をした相手が目標を達成できるように、メンバー個々のやる気や能力を引き出し、問題解決に導くための指導方法。
コンピテンシー	【competency】ハイパフォーマーに共通して見られる、高い成果につながる行動特性のこと。企業などで人材の活用に用いられる手法。
人材アセスメント	人材のスキルや適性などを、上司の主観的な評価ではなく、第三者が客観的に分析・評価すること。具体的には研修や適性検査など活用し、人材の採用や評価・人員配置を適切に行うために用いられる。
メンター制度	豊富な知識と職業経験を有した社内の先輩社員（メンター）が、後輩社員（メンティ）に対して行う個別支援活動。
リテンション	【retention】保持・維持といった意味で、「優秀な人材の流出防止策」という意味で用いられる。
目標管理制度（MBO）	【Management by Objectives】個別またはグルーブごとに目標を設定し、それに対する達成度合いで評価を決める制度。
その他人事用語
ATS	【Applicant Tracking System】応募情報のデータ管理、選考の進捗管理、応募者のフォローなどの多くの業務を一元管理し、人事担当者の負担を軽減する「採用管理システム」。
CHRO	【Chief Human Resource Officer】（最高人事責任者）経営幹部の一員として戦略的な人材管理を行い、人事全般の責任を担う人事総責任者。
HRBP	【Human Resource Business Partner】人事に関するビジネスパートナー。経営者や部門責任者のパートナーとして人事面の側面から経営課題の解決を目指す。
HRTech	【Human Resources Technology】採用管理システムや人事管理システム、タレントマネジメントシステムなど、人事部門の業務を効率化し、課題解決に導く技術のこと。
KPI	【Key Performance Indicators】業務の目標達成度合いを複数の指標で数値化し、評価に客観性を与えるとともに可視化するもの。「成果を創出するために重要な定性的・定量的指標」と理解されている。
RPA	【Robotic Process Automation】定型作業や単純業務を自動化できるツール。事務処理やマニュアルに則った業務が多い総務や人事の業務において、手順やルールに従って処理する単純作業を代替することができる。
RPA	【Robotic Process Automation】定型作業や単純業務を自動化できるツール。事務処理やマニュアルに則った業務が多い総務や人事の業務において、手順やルールに従って処理する単純作業を代替することができる。
SQ	【Social Intelligence Quotient】対人能力や社交性の高さを表す指数。日本語で「社会的知性」「社会的知能」などと訳される。Q（Emotional Intelligence Quotient）を発展させた概念であり、「社会性、社交性、コミュニケーション能力など、社会生活を営む上で欠かせない知的能力や資質の総称」。
アイスブレイク	【Ice Break】より円滑に本題に入れるよう、お互いの中にある緊張感を取り除くための一言や、行為、環境のセッティングをすること。採用面談においてもよく用いられる。
ウェルビーイング	【Well-being】労働環境を整えることで従業員の心身の健康を促進し、モチベーションやエンゲージメントを高めること。
エンゲージメント	【engagement】企業と従業員の結びつきの強さ、従業員の会社に対する愛着心や思い入れを意味する言葉。エンゲージメントが高いことは職場環境や労働条件に満足し、仕事に意欲や情熱を持っている状態。
エンプロイアビリティ	【employability】「雇用」の意味を持つ「employ」と、「能力」の意味を持つ「ability」という2つの単語を組み合わせて作られた経済学用語で、従業員が企業に雇用される能力」の他に、厚生労働省によって「就業能力」と定義されている。
親ブロック	就職・転職活動中の学生や求職者が、保護者から反対を受けて内定辞退すること。同様に「妻ブロック」「夫ブロック」などの身内ブロックもあり。
クレド（Credo）	ラテン語で「信条」「志」「約束」というような意味があり、「全ての従業員が心掛ける信条や行動指針」のことを指します。企業の大切にしている価値観をより具体的な行動指針に落とし込むことで、従業員全員が同じ方向を向いて業務に就くために導入している企業があります。
ジョブローテーション	社員の能力開発、ワークギャップの解消、モチベーション維持を行うことを目的として、多くの業務を経験されるために1人の人間を定期的に異動または転勤させること。
ダイバーシティ	【Diversity】人種や性別、宗教、価値観、障がいといった様々な属性をもった人達が、組織の中で共存している状態のこと。多様な人材を受け入れることは雇用対策や競争力向上につながるため、ダイバーシティの推進は経営戦略の要件として位置付けられている。
タレントマネジメント（TM）	従業員の持つ能力（タレント）を重要な経営資源として捉え、採用・配置・評価・教育などの人事施策を統合的に実施することで、従業員のパフォーマンスを最大限に活かそうとする人事管理手法。
ペーシング	【Pacing】話す速度・声の大きさや高低、あいづちやうなずきの頻度・タイミングなど、非言語的な伝達によって信頼関係を生みだそうとするコミュニケーションスキル。採用面談においてもよく用いられる。
ゆるブラック（企業）	ブラック企業とホワイト企業の中間にあり、労働環境は厳しくないが、やりがいや成長を感じられない職場を示す。パワハラを意識した結果居心地が良い職場となり離職率が低下した反面、社員は「働きやすさ」はあるが「働きがい」が感じられず、将来が不安になる傾向にある。
リファレンスチェック	【Reference Check】履歴書・面接のみでの選考で発生するミスマッチをなくすため行う職歴調査。求職者の同意を得た上で、前職の上司や同僚にヒアリングして確認すること。
ワークライフバランス	「仕事と生活の調和」を意味する。政府広報では、ワーク・ライフ・バランスとは「働くすべての方々が、『仕事』と育児や介護、趣味や学習、休養、地域活動といった『仕事以外の生活』との調和をとり、その両方を充実させる働き方・生き方」と定義されている。
健康経営	従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的にその実践を図ることで従業員の健康の維持・増進と会社の生産性向上を目指す新たな経営手法のこと。
人的資本経営	人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方。上場企業に対して、企業の人材戦略や組織の成果に関連する情報を内部、または外部の関係者に提供するため、2023年3月期決算から人的資本開示の義務化が決定された。
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